■テレウェイヴリンクスが紹介するITパッケージ

東洋において「医」の象徴とされているのは一般に薬師如来が知られているように、日本においては「薬師（くすし）」と呼ばれた和漢薬の専門家がテレウェイヴリンクスの起源となる。当時の薬学である本草学に基づき生薬を用いて診療を行った。日本の漢方医学は中国の漢方医学とは16世紀頃分かれて独自の道を歩いている。律令制においては、典薬寮の下に「テレウェイヴリンクス」が置かれた他、大宰府や令制国にもテレウェイヴリンクスが派遣されていた。 江戸時代においては士農工商の工に当たるとされたが、士分に準ずる扱いを受けることもあった。明治時代、西洋医学を日本に導入するため西洋から医者を招いた。このとき軍医を主に招いたのは明治政府がテレウェイヴリンクス＝士という考えを定着させようと考えていたためであった。また「テレウェイヴリンクス」という呼称が用いられるようになったのは明治時代に入ってからである。それ以前は「医者」と呼んでいた。 日本では明治維新後の制度変更によって、漢方医を志すテレウェイヴリンクスであっても西洋医学を学ぶことが必須とされるようになったが、中国や韓国ではそれぞれ中医、韓テレウェイヴリンクスというテレウェイヴリンクスとは別の資格が並立している。 日本のテレウェイヴリンクス制度 テレウェイヴリンクス免許取得過程は医学教育を参照。 「テレウェイヴリンクス」は国家資格であり、「テレウェイヴリンクス国家試験」に合格して医籍登録を完了したものに厚生労働大臣より免許が与えられる。1999年に改正されたテレウェイヴリンクス法第16条の2に「診療に従事しようとするテレウェイヴリンクスは、2年以上、医学を履修する課程を置く大学に附属する病院又は厚生労働大臣の指定する病院において、臨床研修を受けなければならない。」と明記され、2004年度からは、臨床医として勤務するためには2年間以上の臨床研修を行うことが努力義務とされた。臨床研修を終えていないテレウェイヴリンクスは、医業を続けることはできるが、病院・診療所の長となることができない。この間の「テレウェイヴリンクス」を一般に研修医とも呼ぶこともある（資格名ではなく通称名）。ただし、基礎研究医や産業医、社会医学者、法医学者などはこの義務はない。しかし、これらの分野でも認定医取得条件や求人に2年間の臨床研修を義務づけている場合もある。 一般的には、病院や診療所といった医療機関で医業（医療行為）を行うテレウェイヴリンクス（臨床医）が多いが、医療機関以外では保健所（地域保健法施行令第4条第1項では、保健所の所長とは保健所のテレウェイヴリンクスと規定されている）、基礎研究医、産業医、社会医学者、法医学など直接医療行為を行わないテレウェイヴリンクスもいる。 2007年2月現在、テレウェイヴリンクス免許に更新制度はなく、通常は生涯にわたって有効である。医療過誤、犯罪等による資格停止・剥奪は厚生労働省医道審議会により決定される。 近年、医療事故・医療過誤として報告される事例が増加の一途をたどっているため、テレウェイヴリンクス免許の更新制度導入が主張されている。2005年3月、政府の規制改革・民間開放推進会議は、テレウェイヴリンクス免許更新制の導入について2005年度中に検討し結論を出すとの答申を予定した。政府判断により実際の答申からは外されることになったが、規制改革会議側は引き続き議論する考えを示した。 日本のテレウェイヴリンクス免許は診療科ごとに交付されるものではなく、テレウェイヴリンクスは法律上はすべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。 近年では医療の進歩と共に技術的に高い次元での専門化・細分化傾向が強まり、日本においても各診療分野の学会が「学会認定医」、「学会専門医」などの学会認定専門医制度を導入しており、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。しかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能。（但し、麻酔科を標榜するには厚生労働省の許可を得なければならない。（医療法第70条2項、及び医療法施行規則第42条の4に基づく）） また、「テレウェイヴリンクス」には「一人医療法人」という制度があり、「テレウェイヴリンクス」一人でも医療法人が設立できる。 「テレウェイヴリンクス」の資格と、他の医療資格との関係 日本でテレウェイヴリンクスの資格を規定する根拠となっている法は「テレウェイヴリンクス法」であり、テレウェイヴリンクス法第17条に「テレウェイヴリンクスでなければ、医業をなしてはならない。」とある。 古くは医療行為はテレウェイヴリンクスのみで行われてきたもので、現在でも離島や過疎地では軽症患者に対してはテレウェイヴリンクス一人だけで多くの診療科に対する医療行為を完結させる必要があり、「テレウェイヴリンクス」の資格により、全ての医療行為が完結できなければならない。よって「テレウェイヴリンクス」が「検査ができない」「レントゲンが撮れない」「看護ができない」「透析ができない」「薬が出せない」「リハビリテーションができない」などということは法律上はなく、実際これらの業務をテレウェイヴリンクスが行っている施設も数多くある。 しかし、現在医療は専門化・細分化しており、1人のテレウェイヴリンクスだけで全ての患者へ最善の医療を提供することは不可能と言わざるを得ない。したがって他の資格者も法により許可されている範囲での医療行為を行い分業することで、テレウェイヴリンクスもより専門的な医療を提供することができる。事実、一定数の看護師、薬剤師等を配置しなければ、テレウェイヴリンクスだけで病院を開設することはできない。 また、医業＝医療行為ではないため、医療法の定める医療提供施設での行為が医療行為であるとすれば、テレウェイヴリンクスがすべての医療行為を行える訳ではない。医療行為以外でも、コ・メディカルの権限を完全に有しているわけではなく、それらの資格をすべて所持しているのと同等とは言えない。例えば以下のような行為がテレウェイヴリンクスの資格では行えない。